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日本語教師の就職先・活躍できる場所は?

日本語教師の就職先・活躍できる場所は?

全国のオススメの学校

日本語教師は国内・海外ともに民間の日本語学校に勤めていることがほとんどです。常勤(専任講師)・非常勤の採用がありますが、常勤講師は採用枠数が少ないため、大半の人が非常勤講師として働いています。
また、国内・海外の小学校・中学校・高校・大学など教育機関で活躍する日本語教師もいます。そのほか、個人事業として日本語学校を開いて活躍するフリーランスも存在します。
なかには、日本語を指導するボランティアをして社会経験を積む人もいます。「日本語を学びたい」という人がいて、自分に日本語を教える知識や技術があれば、国などの場所を問わず活躍できるのが日本語教師の特徴です。

民間の日本語学校

日本語を母語としない外国人に、わかりやすく日本語や日本の文化、歴史などを教えます。
国内の日本語学校では生徒の生活面での相談に乗るほか、国内・海外共に生徒の就職・進学の支援などのケアを行うこともあります。さまざまな国籍の生徒を受け持つことが多く、マナーや社会常識の認識が生徒ごとに異なります。こういったことや宗教などのデリケートな問題にも配慮してコミュニケーションを取ることが必要です。
また、日本では当たり前なこととして普段は気にしないようなことも質問される場合があるので、日本語はもちろん、文化や歴史、流行などに対する深い知識も必要になります。
常勤講師の枠数は少ないため、多くの人が非常勤講師として働いています。勤務時間は学校によって異なりますが、常勤講師の場合は、1日8時間などある一定時間の枠内で働きます。
非常勤講師の場合は、担当の授業コマ数によって半日勤務の日があるなど、週に3日程度の勤務になることが多いようです。非常勤講師として経験を積むことで常勤講師になるチャンスもありますが、非常勤講師の場合は自分が受け持つ授業に集中して取り組むことができるほか、比較的自由な時間をもって生活できる点が魅力とも言えます。
そのため、「家事や子育てと両立しやすい」という意見もあり、女性が活躍している傾向があります。また、いくつかの学校の非常勤講師をかけもつ人もいるようです。
教える者として一定のスキルが求められますが、教え方のノウハウをレクチャーする勉強会を行うなど、日本人講師の育成サポートをしている学校もあり、未経験者に対しての採用の間口が広いのも特徴です。
常勤・非常勤講師のいずれの場合も、授業だけこなせばいいわけではなく、授業の準備やテスト問題作成&採点など、授業時間外の仕事も多くあります。

小学校・中学校・高校・大学などの教育機関

国内・海外の小学校などの学校に勤務する日本語教師もいます。国内の学校では、日本語を母語としない日本在住の子どもたちに日本語を教えます。通常の教員と同様に教科を教えることもあり、その場合は教員免許が必要となります。教科は教えず、日本語の専任教師として働くこともありますが、現在、常勤で採用している学校はあまり多くないようです。
大学・大学院に勤める場合は、修士や博士の学位のほか、一定期間の日本語教育経験が求められる傾向があるようです。教授などの教員として働く以外にも、大学内の留学センターや日本語教育センターなどに所属し、留学生を対象に日本語を学ぶためのプログラムの運営や授業をしたり、生活指導をしたり、学習・進路相談に乗ったりする仕事もあります。
海外の教育機関では、学士や博士などの学位を求められるほか、その国の教員免許が必要となるケースもあり、現地の大学・大学院に留学することもあります。
1日8時間の勤務と決まっていたり、週15コマ前後の授業を担当したりと、国や学校によって勤務形態はさまざまです。
国内外問わず、特に大学などの高等教育機関で働く場合には、学歴や日本語教師としての経験が重視されると考えておきましょう。

フリーランス

個人でスクールを開いて活躍するフリーランスの日本語教師もいます。
現在では、インターネットを使って1対1でのオンラインレッスンも行われ始めています。直接会わずにレッスンができるので、教室となる場所を確保しなくても済むうえ、日本にいながら海外に住む生徒に教えることも可能です。
日本語を学びたいと考える外国人にとっても、住んでいる場所にかかわらず、また、学校に通うよりも比較的リーズナブルにレッスンを受けることができるため、今後はこうした個人レッスンの需要も増えていくでしょう。

ボランティア

地域の日本語教室でボランティア教師として活動する人もいます。
また、JICAが実施する海外ボランティア派遣制度(青年海外協力隊)などから途上国などに派遣され、現地で日本語を教えている日本語教師もいます。
こうしたボランティアに参加し、「日本語を教える」という実務経験を積むことで日本語教師としてのスキルアップにつなげるのもいいでしょう。

日本語教育の研究機関

日本語教育の研究者として働く人もいます。研究のかたわら、講演を行ったり、書籍の執筆をしたりする人もいます。

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